仮想通貨の今後ってどうなるの!?

日に日に大盛り上がりを見せる仮想通貨市場ですが、今後どのような推移をたどるのでしょうか?

ウントゴックス社の破綻やコインチェックの流出事件で、仮想通貨に否定的な意見もあると思いますが、現実として市場はどんどん拡大しています。

法整備も順調に進んでおり、取引だけでなくショッピング利用できるほどインフラも整ってきています。 そこで、今後大注目の仮想通貨市場に焦点を当てて、様々なデータを交えて考察していきます。

1.主要通貨一日あたりの取引量推移

ビットコイン(BTC)に注目してみると、平成26年3月31日時点と平成30年3月31日時点での1日の取引量を比較すると、4年で約167倍まで増大しています。

その他のコインも同様の期間で比べてみると、

    イーサリアム(ETH):約83倍の増大
    リップル(XRP):約1036倍の増大
    ライトコイン(LTC):約42倍の増大

このデータを見るとここ4年間で急速に仮想通貨市場が成長し、活発な取引が行われていることがわかります。 仮想通貨時価総額ランキングのトップ5であるこの5つの通貨がここまでの伸びを見せています。

特にXRPに関してはとてつもない伸びを見せています。
BTCやETHの取引量が多くなってくるとどうしてもスケーラビリティ問題が発生します。
XRPは国際送金に特化したコインであるので、BTCやETHの代わりとして平成28〜29年の間に台頭してきました。

また、主要5通貨のうちビットコインが約67%を占めています。

2.主要通貨の時価総額推移①

流通している仮想通貨全体の時価総額は、27兆4,339億円(平成30年3月31日時点)です。

日本のGDPが500兆円であることと比べると、まだまだ成長の余地があると考えられます。

平成29年4月までビットコインが仮想通貨市場を占める割合が80%以上でしたが、スケーラビリティ問題やアルトコインの台頭から占有率は下降し、平成30年3月31日時点では45.2%となっています。

ビットコインの占有率が落ちるとともにイーサリアムが伸びてきました。

というのも、ICOに参加するにはイーサリアムが必要とされることがほとんどでした。

こうした背景からイーサリアムの需要が高まったと考えられます。

3.主要通貨の時価総額推移②

平成29年11月頃から仮想通貨市場がどんどんと上がり続け、ビットコインで言えば最大35兆円程度まで拡大しました。平成30年2月頃からどのコインも徐々に下落しています。

4.取引に使用される法定通貨・仮想通貨のシェア

ビットコインに着目してみると、57.71%がJPYで取引されていることから日本の投資家がビットコイン全体の取引量の約6割を占めていることがわかります。

世界でも使用されている国が多いUSDとEURが比較的高い占有率であるのは当然ですが、KRW(韓国)が多く名を連ねているとこから日本と同様に仮想通貨が活発に取引されています。

5.仮想通貨取引量

現物取引と証拠金・信用・先物取引について仮想通貨取引量を比較していきます。

平成26年度では現物取引が12倍の差をつけています。
平成27年度も、どちらも取引量が大幅に増えてはいますが、現物取引の方が取引量が多いとわかります。

平成28年度には取引量がほぼ互角となり、平成29年度には証拠金・信用・先物取引が約4.5倍上回りま

6.年代層別顧客数分布

取引の中心層は20代から40代までで、全体の約90%を占めています。

30代・40代はインターネットができてから積極的に活用してきた世代であり、取引量が多くなっています。

ここで目を引くのはやはり20代の多さで、約29%も国内取引量を占めています。仮想通貨に関心があり、可能性を見出しているからこそここまで取引量が多くなっています。

7.預かり資産額(仮想通貨を含む)の分布

約95%が100万円未満の預かりであり、そのうち約77%が10万円未満の預かりであることがわかります。

仮想通貨に関してはいわゆる「小口投資家」が大多数を占めています。新規参入者が増えるほど市場が拡大することは平成29年11月から平成30年1月の暴騰を見れば明らかです。

これから仮想通貨市場が成長して、10万円未満の預かりの人たちが一気に押し上げられる可能性も考えられます。

8.顧客の出入金状況

平成29年11月〜12月にかけて入金額が約14倍も増大しています。テレビCMやネット広告、ニュースや口コミなどによって一気に仮想通貨の認知度が上がり、新規参入者が増えたことが大きな要因だと考えられます。

一方、平成30年1月26日にコインチェックで580億円分の流出事件以降、不安に駆られた投資家が一気に出金申請をし始め、入金額を出金額が上回っています。その影響でどの仮想通貨も下落している状況です。

まとめ

    ・日本人の取引量が多く関心が高い
    ・投機的な面で投資している人が多い
    ・ボラティリティーが大きい

これだけ注目されていますがまだまだ仮想通貨市場は発展途上中であるので、非常にボラティリティーが大きいですが、逆に考えると、しっかりとした情報を掴んで投資できていれば確実に利益が出せます。

過去のデータからどういったタイミングの時に上がるのか、どんなニュースでみんなは不安になって損切りするのか、大衆心理を読んでいくと仮想通貨投資はもっと魅力的なものになります。

日本の取引所の中ではローラをモデルに起用して知名度のあるDMMビットコインは、各種手数料無料で非常にお得なことと、365日24時間の充実サポート(LINEにも対応)と安心面でもおすすめな取引所です。まだ、取引所を開設していない場合は、DMMビットコインはおすすめです。


 

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オンラインとオフラインの交通を円滑化「O2O payコイン」とは

「O2O」とは、「Online to Offline(オンライントゥーオンライン)」の略称です。
ネット上のサービスというオンラインから、現実の店舗というオフラインという実地へ繋ぐ役割を持ち、実店舗での購買を催促するための施策です。

「第4次産業革命」の一つとも称され、「モノのインターネット化( IOT)」の意味を込めています。情報社会における新しいビジネスの形として、世界中から注目されています。

ネット上でのサービス提供が普及すると、販売店や飲食店といった実店舗へ足を運ぶ消費者が減り始め、集客に悩む販売者が多くなりました。

O2Oはそうした販売者の助けとなり、オンライン・オフライン両方での集客と売上拡大を見込めるという画期的なサービスなのです。

O2O payコイン

「O2Opayコイン」とは「O2Oトークン」とも呼ばれ、ポイントカードの役割を一つに収め、「O2O Token(発行)」「 O2O Platform(締結)」「O2O Pay(決裁手段)」といった一連の処理を行います。

O2Oのアプリを導入することで、O2O payによる決済が可能になります。ICOへ参加した消費者はO2O payを使用して、割引クーポンやポイント獲得などの様々な提供サービスを利用出来ます。

O2Oの仕組みを利用することによって、販売店や飲食店などの実店舗が、公式サイトなどのオンライン上で割引などのサービスを提供してオフラインの実店舗に誘導したり、逆に実店舗で宣伝しオンライン上のサービスへ誘導するなど「オンラインとオフラインの集客を円滑にする」ことが可能です。

O2Opay特有のメリット

O2Opayが持つ大きな特徴として、高度な情報伝達システムによる「事業の拡大・円滑化」、「通貨としての役割の付与」があります。

既存のプラットフォームは「秘密保持」や「市場」といった一つの枠組みでしたが、O2Opayはブロックチェーンの秘密保持と、近距離情報無線通信技術の伝達技術を駆使することによって、事業そのものをプラットフォーム化しています。

O2Oと連動している機器さえあればO2Opayの情報伝達により、広告サービス、医療・介護、家電製品、飲食・カフェ、IT事業など多岐に渡る運用が可能なのです。

また、ビットコインなど既存の仮想通貨は、通貨として流通するどころか投資先としての価値が高まるばかりで、通貨としての実用性に欠けています。送金速度など性能の問題もあり、法定通貨のような日常通貨としての役割を持っていません。

O2Opayはこの問題を打開するべく、決済手段としての用途を持たせ日常での消費行動を円滑にする、実用的な通貨として流通しようという試みを行っています。

O2Oの市場規模

世界中の市場規模です。それぞれの売上を日本円に換算すると、以下の額になります。

    米国 576億ドル=約6兆円
    EU 281億ユーロ=約3.7兆円
    中国 4655億元=約8兆円

アメリカはO2Oの流行が早かった国でもあり、百貨店を中心にサービスを展開しています。また、O2Oのシステムはスマートフォンとの位置情報とも相性が良い為か、ゲームアプリを通して実店舗に足を運んでもらうという試みを実行しています。

EUはアメリカに続いてO2Oの運用を決定した国でもあり、今後の発展に期待が高まります。

そして、O2Oが最も発展している中国では既に大手流通ブランドの97%がサービスの導入を開始し、モバイルアプリによる決済を採用しています。

O2Oを導入せず経済の競争に追いつけなかった企業は倒産・合併するケースが多発しているとの情報もあり、O2Oが持つ発展力の高さは尋常ではない事がわかります。

韓国でも市場規模の見通しが立っており、2020年までには1000組以上の規模になると予定されており、経済発展を目指し、継続的にO2O市場の規制を改善するとの方針を立てています。


産業別のデータです。実店舗が主な「飲食」は56.6%を占め「車両」も33.7%と高く、ネット上の集客というシステムの高い需要が見て取れます。また、ネット上のサービスが主な「旅行」や、「家具」「美容」といった日用雑貨からも注目されつつあり、O2Oプラットフォームが内包する事業の幅広さが伺えます。

O2Opayの売上

中国・韓国など大国の企業はICOへの参入を始めており、韓国では完全プライベートセールにおいて約10億円が完売ました。さらに、中国でもプライベートセールの予定があり、韓国の売り上げを10倍も上回る100億円が即完売見込みとなっております。
 
売り上げの期待価格だけでも、億を超え更に即完売が予想されるなど、後続の仮想通貨としては稀有な現象とも言え、O2Opayの需要の高さが見て取れます。

O2Oを提供しているのは韓国の大手決済代行会社

【VD Korea】

https://www.vdkorea.com/

O2Opayを提供しているのは、大韓民国に拠点を置く「VDkorea」という決済代行会社です。VDkoreaは6年以上の事業実績を持ち、「アリペイ」「銀嶺」「wechat PAY」など中国企業を中心に決済代行を行っている大手企業でもあります。

SEO管理や広告サービスなどのデジタルマーケディング事業も行っており、商業戦略・サービス開発のプロフェッショナル集団とも言えます。

O2Opayの技術

O2Oはイーサリアムブロックチェーンをベースに採用したプラットフォームです。このプラットフォームは消費者から同意を得て情報を集約し、その報酬としてO2Opayを提供しています。

取引情報はブロックチェーンによって暗号化・分散保存され、消費者と販売者のみが確認出来る仕組みのほか、両双方の取引履歴が残るため不正や改ざんの恐れもありません。

また、FCやBeaconといった近距離情報無線通信技術にも対応している為、スマートフォンによる決済も可能です。

O2Opayの革新的なシステム

O2Opayは販売者と消費者は、O2Oのプラットフォームを通して相互に情報を交換し、消費者は「消費行動によって利益を受け取る」仕組みになっています。

販売者は集客のために消費者へ情報を提供します。消費者は消費行動などの情報を渡す代わりに、O2Opayという報酬を受け取ります。このシステムにより、販売者は消費者の需要を把握しやすくなり、消費者は情報提供と引き換えに利益を得ることが出来ます。

情報の提供方法は様々あり、公式サイトのフォームへ情報を書き込みさせる方法や、スマートフォンによる決済履歴を受け取る方法などがあります。そして、消費者は情報を提供した分だけ報酬が得られます。

O2Opayコインの運営方針

ロードマップを見ると専用サービス開始や決済システム供給の他にも、非常に意欲的な事業計画が組み込まれていることがわかります。2018年内には専用ウォレットやアプリの公開、製品の開発や広告サービスの開始、米国への事業拡大などが予定されており、速いペースでビジネスの規模を拡げています。

これらが計画通りに実現されれば、遅くとも来年までには日本やEUなど世界中に供給範囲が及ぶ可能性もあります。O2Oの市場規模が今以上に拡大すれば、更なる開発ペースの上昇が望めるでしょう。
 

ホワイトペーパー
http://www.o2opay.io/file/o2o%20white%20paper_jp_V.1.4.pdf

ホワイトペーパーには具体的な活用事例などが記載されており、近距離無線通信を応用した、様々な場面での活用を目指す取り組みが行われている事が伺えます。

情報提供や決済処理だけでなく、医療サービスの診療記録や利用者のプライバシーなど、秘密保持が重要な記録の保護を、ブロックチェーンの暗号化を利用して行うことが可能です。

電化製品との融合が実現すれば、日常生活にも大きな影響を与えるでしょう。これらの計画が現実になれば、ビジネスだけでなく生活面の円滑化も果たせます。

O2Opayは仮想通貨のシステムを活用したビジネスモデル

O2Opayが仮想通貨の問題点を解決していることは幾度か述べましたが、改めて既存通貨との違いをまとめます。

    ・幅広いプラットフォームにより、業種を問わず様々な事業の発展が見込める
    ・既存通貨とは違い、「日常的な通貨」を目的として制作されている
    ・情報交換の媒介として機能し、O2Oのネット上であれば活躍の場は問わない
    ・オンラインの仮想空間だけでなく、オフラインという現実の事業拡大を可能にする
    ・既に各国がICO参加の方針を決めており、将来性が高い

O2Opayのシステムは事業者・消費者双方の注目を浴び、経済発展に影響を与えビジネスに革新を起こすとして、世界中の企業がO2O導入の方針を決めています。

大きな数字を出した市場規模や、通貨を情報媒介として使う挑戦的な取り組みなど、数多くある仮想通貨の中でもかなりの実績を上げており、これからの発展にも期待が出来ます。O2Oの計画が実現すれば、O2Opayの価値は大きく上昇すると予想されます。

O2Oにおける各国の反響

O2Opayの開発元である韓国や、O2Oを利用している中国での反響は大きく、大きな発展を遂げるなど爆発的な人気を誇っています。

海外での反響

中国におけるO2Oの事例です。O2O導入により事業拡大した企業は多く、

O2Oでこのサービスが変わった! 中国の事例5選
http://hc.kyodoprinting.co.jp/trend-001/

O2Opay ICO※中国で資金調達100億がヤバい!

国内の反応

O2Opayに関しては購入機会が限られていた為か、国内での情報はさほど多くありません。しかし、すでに意識し始めている方もおり、Youtubeなどの動画サイトでは大きく宣伝している投稿者もいます。

また、O2Oの仕組み自体を導入している企業も出ているので、今後の動向に期待しましょう。

【取材記事】SNSとリアルでユーザーとのエンゲージメントを深める、ゲームアプリのOtoO施策とは?
 https://gaiax-socialmedialab.jp/post-31745/

【仮想通貨】ICOの「 O2O pay」 ってなんで激アツでそんなに爆上げが期待できるの?

binanceなどの大手取引所に上場予定

現代階では、以下の取引所での上場が予定されています。上場予定は7月と決定されています。

binance(バイナンス)
中国の大手取引所です。取引高1位という世界最大の取引所です。 独自トークンである「Binance coin(BNB)」を使うとことで、0.1%の手数料を0.05%まで下げることが出来ます。

現在はサーバー負荷により、新規登録に制限を掛けている為、注意が必要です。

・huobi(フオビー)
香港に拠点を置く取引所です。取引高が世界2位という大手の取引所で、手数料が一律0.2%と非常に割安です。Huobi Token(HT)という独自通貨を使用すれば、更に手数料の半減が可能です。

日本人の購入は不可。上場が決まっている取引所へ登録を

o2o公式サイト

残念ながら、日本人・アメリカ人はO2Opayコインの購入が出来ません。上記の申し込みフォームにて購入可能でしたが、2018年4月16日に申込締切となりました。

Binance、huobiなど上場予定の取引所へ登録し、購入可能日まで待ちましょう。binanceは登録に制限があるため、ここでは日本語対応のhuobiへの登録方法を紹介します。

まずは、公式サイトにアクセスし、赤枠の「無料アカウント作成をクリックしましょう

    ①国籍を選択します。
    ②登録するメールアドレスを選択します。
    ③迷惑メールを防ぐための、確認用メールアドレスを登録します。
    ④パスワードを入力します。
    ⑤再度、確認のためにパスワードを入力します。
    ⑥招待コードなどを所持していれば、入力します。

規約同意後、無料アカウント作成をクリックすると、登録完了となります。海外取引所は日本円での取引が不可能なので、予めビットコインやイーサリアムなど流通している通貨を準備する必要があります。

ただBinanceのような海外の取引所は日本円で入金することができないので、日本の取引所でBTCやETHを購入して、Binanceのアカウントに入金して取引をする必要があります。

日本の取引所の中ではローラをモデルに起用して知名度のあるDMMビットコインは、各種手数料無料で非常にお得なことと、365日24時間の充実サポート(LINEにも対応)と安心面でもおすすめな取引所です。まだ、取引所を開設していない場合は、DMMビットコインはおすすめです。


 

また、国内の取引所では他にもZaifbitbank(ビットバンク)などがお勧めです。

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O2Oコインの将来性は?今後の動向について

国内では購入不可な話題性の低い通貨ですが、前項でも述べた通り、中国・韓国市場では破竹の勢いで利用者が増えています。この二国はインターネット事業の進歩が目覚ましく、更なるO2O事業の拡大が見込めます。

また、アメリカやEUなど大国の数々がサービスの拡散を政策しており、O2Oの導入によって上場企業へベンチャー入りを果たした企業もあります。仮想通貨の実用性改善を目的とした銘柄は数多くありますが、性能を重視するのみで具体的なビジネスモデルを構成した通貨は多くありません。

大手取引所への上場と共に、更なるO2Oサービス導入の拡大も期待される為、今後の動向に注目しましょう。

ジョージ・ソロスとロックフェラー財閥の参入で仮想通貨市場は盛り上がるのか?

先日世界三大投資家に数えられるジョージ・ソロス氏と世界有数の大財閥であるロックフェラー財閥が仮想通貨に参戦するとのニュースが流れました。

両者ともはじめは仮想通貨に否定的だったのですが今では興味津々の様子。ここまで大きな投資家が参入するのは仮想通貨業界としても嬉しいニュースですね。

それでは、彼らが参入すると、市場にどのような影響を与えるのでしょうか?

ジョージ・ソロス氏とは?

1930年にハンガリーで生まれのユダヤ人です。
世界で最も有名な投資家のうちのひとりでしょう。

1992年のイギリスに起こったポンド危機で莫大な利益を出しました。「市場は常に間違っている」と逆張りの考えを持っているジョージ・ソロス氏は、ポンドが割高であることに気づき、大量の空売り(ショート)を仕掛けました。

これでポンドは大きく下落します。普通は個人が売っただけではここまで影響は及ぼしません。ですが売った額が違います。推定100億ドル相当のポンドの取引です。日本円にして約1兆円。ソフトバンクの年間純利益が2017年に1兆円を達成したことを考えるとその凄みが理解できるかと思います。

イングランド銀行は必死にポンドを買い支えますがこの波は止められませんでした。この経済危機を引き起こしたジョージ・ソロス氏は「イングランド銀行を潰した男」の異名を受けることになりました。

ロックフェラー財閥とは?

ニューヨークに本拠地を構える三大財閥のうちのひとつ。石油産業を中心にたくさんの事業を展開しています。特に慈善事業においては大きな功績を挙げています。

そのロックフェラー財閥が所有するベンチャーキャピタル(VC)であるVenRock社が、ブロックチェーン技術リサーチ諮問機関で仮想通貨投資機関の「CoinFund社」と提携すると発表されました。

VenRock社は、インテルやアップルが始動し始めた頃から投資を行っている企業です。先見の明に長けているこの会社が仮想通貨業界に参入するということは私たちの投資の根拠ともなり得るほどの信頼感があります。

仮想通貨市場に与える影響

ジョージ・ソロス氏やロックフェラー財閥の参入で仮想通貨業界には大きな影響が与えられるでしょう。

主な理由は以下の2つです。

1、巨額の投資額で市場が盛り上がる

彼らの共通点は、「豊かな資金力」です。

一般の方とは異なる額の投資を行います。まだまだ仮想通貨市場は成長期。市場規模も金融市場全体から見れば極小と言っても過言ではありません。大口投資家の巨額資金でチャートが変わってしまうことは十分に考えられますし、実際起こっています。

ですが市場が小さいからといって悲観することはありません。先に情報を掴んで投資できていれば大きなリターンを得られます。

さらには、仮想通貨市場はこれから伸びてきます。今は投機的な視点でしか見られていませんが、ビットコインをはじめとして技術力が凄まじく高いことが魅力ですし、そこには必ず需要があります。

送金手段として生まれたビットコイン。
次世代ではスマートコントラクトを目指したイーサリアム。

儲かった損したにしか注目されていませんが、仮想通貨には時代を変える技術力が備わっています。それは彼らの参入が物語ってくれています。

2、彼らがインフルエンサーとなって小口投資家が集まる

世界の最前線を走る投資家の参入で、投資の根拠や信頼感を得る方が増えてきます。2017年12月から2018年1月の市場が暴騰したのも小口投資家が一斉に集まってきたからです。その期間の日本人の投資額はなんと1兆円にものぼると言われています。

前述の通り市場規模が小さいこともあり、良くも悪くもニュースに価格が左右されてしまいがちなのが現状です。

どれだけ新規参入者を獲得できるかが今後の市場価格を決める要因になりそうです。

まとめ

    ・ジョージ・ソロス氏とロックフェラー財閥の参入は、仮想通貨市場にとってポジティブなニュース

    ・仮想通貨市場はまだ発展途上なため、ニュースによって価格が左右される

今後もこのようなポジティブニュースが続くことが予想されます。先行者利益を上げたい方は情報のアンテナを常にはっておくことが大切です。